POTAルール忘備録
POTAアクティベーターを始めて約３年が経とうとしている。
公園からのQRP移動運用という従来自分のアマ無線ライフスタイルにシンクロしていたので、自ずとアクティビティーも高まった。
各種アワードは移動運用達成のよい目標となる。
POTAは「PARKS ON THE AIR」の略で本部はアメリカ合衆国のアマチュア無線家有志で運営されている。
基本、合衆国の公園システムに基づいてルールが策定され、各国もそれに準じて運用されているようだ。
ＰＯＴＡルールはこちらに掲載されているので、自動翻訳すれば日本語でも大凡の内容は理解できる。
自分も本家のルール及び、日本の先駆的ＰＯＴＡ無線家様の活動ＨＯＷＴＯブログ等を参考にしてＰＯＴＡに勤しんできた。
最近、このＰＯＴＡアクティベーションルールに関して厳密に精査するような議論があるように感じる。
ＰＯＴＡ関連ＳＮＳや動画サイトにおいて様々な意見が交わされているようだ。
もっとも米国と日本では公園の仕組み自体が違っており、完全に合致させることは元から不可能な部分もある。
例えば本家の準則ｄ.「アクティベーションの場所とアクセス」（POTA公式ルール）によると
3.アクティベーターは、州/州、または連邦の土地にアクセスするために私有地に侵入することはできません。
4.アクティベーターは、私有地が公園の敷地に隣接しているか、公園の敷地に囲まれている場合でも、私有地から活動を開始しようとすることはできません。（自動翻訳）
とある。
解釈にもよるが、これを額面通りに当てはめると、ＰＯＴＡ公園エリア内であっても国営（県営）と認められる以外の敷地からの運用は全てＮＧという事になってしまう。
しかし、日本の国立公園は環境省の公式サイトによると
「狭い国土に大勢の人が住み、昔から土地をさまざまな目的で管理・利用してきた日本では、アメリカやオーストラリアなどのように国立公園の土地すべてを公園専用とすることが難しいです。
土地の所有に関わらず指定を行う「地域制自然公園制度」を採用しており、国立公園内にも多くの私有地が含まれています。
国立公園内に住んでいる人も多く、農林業などの産業も行われていることから、国立公園の管理は、人々の暮らしや産業などとの調整をしながら進められています。」（
土地の所有に関わらず指定を行う「地域制自然公園制度」を採用しており、国立公園内にも多くの私有地が含まれています。
国立公園内に住んでいる人も多く、農林業などの産業も行われていることから、国立公園の管理は、人々の暮らしや産業などとの調整をしながら進められています。」（
日本の国立公園
目的と役割のサイト 日本の国立公園の特徴）とある。
同サイトの統計によると国立公園の２６％は私有地、公有地は１２．８％、国有地そのものは６０．２％（国立公園土地所有者別面積割合平成29年8月8日現在。国有地の大部分は林野庁所轄国有林）しかない。
尾瀬国立公園（JP-0016）の大半は東京電力の私有地らしい。
尾瀬国立公園（JP-0016）の大半は東京電力の私有地らしい。
また、富士山の山頂は富士山本宮浅間大社の私有地で、ＰＯＴＡルール額面通りに解釈すれば富士山頂から運用しても富士箱根伊豆国立公園（JP-0016）アクティベートが認められないというヘンテコリンな理屈も成り立ってしまう。
そんな場所は富士山に限らず枚挙に暇がないほど日本にはうじゃうじゃある。
当然、国立（県立）公園内にあっても私有地のキャンプ場、駐車場、ホテル、民宿からの運用もNGということになってしまう。
またPOTAの「追加の注意事項/ガイダンス」（POTA公式ルール）には
2.パーク・オン・ザ・エアに追加するための公園、トレイル、河川の資格
すべての新しい公園は、州/州または連邦/国の機関によって所有および運営されなければなりません。一部/共有の所有権、スポンサーシップ、または民間組織や地方自治体によって運営されている公園は含まれていません
含めるために考慮されるためには、公園は上記の要件を満たし、現在の境界マップを詳述した情報Webサイトを提供する必要があります。
3.POTAは、既存の公園が同じ州/州または連邦/国の機関によって所有および運営されている場合、既存の公園内にサブパークを作成しません。（自動翻訳）
とある。
しかし日本の都や県営公園は指定管理者という民間企業に運営を委託しているケースが多々あり、そうなると運営は私企業だからPOTA公園の資格に当たらないとも解釈出来ないこともない。
今後、民間の資金導入は進むだろうし、スポンサー名が付いた国営、県営公園が出来たって不思議はなかろう。
また県立（都立）公園内の県立（都立）公園もいくつか存在するし、これらも将来は消滅してしまうのか？
更にトレイル（緑道）の１００フィート解釈にしてもアクティベーターそれぞれ違う場合があり、緑道はＯＫだが緑道公園はＮＧと解釈したり、米国のトレイルは日本の「緑道」とはそもそも性格が違うので、日本での１００フィートルールで「two-fer」、「three-fer」出来る場所は存在しないと解釈する方もいるようだ。
準則ｄ.「アクティベーションの場所とアクセス」（POTA公式ルール）
５．トレイルシステムまたは河川がそれ自体でPOTAエンティティとして指定されている場合(境界が定義された陸上公園の一部として指定されていない場合)、アクティベーターとステーションの機器は、トレイルまたは川の端から30.5メートル(100フィート)以内の公共の財産にある必要があります。（自動翻訳）
ＰＯＴＡルールには様々な意見もあり、誰がどう決めるのかを一択で結論付けるのは難しい。
あくまで個人的感想になるが、最初に述べた通り、そもそもアメリカと日本では公園の仕組み自体が違うので、厳密に本家のルールに寄せていったら、まともなＰＯＴＡ登録公園は日本に殆ど存在しなくなってしまう。
これまで１４０公園ほどＰＯＴＡ登録公園にて移動運用してきたが、管轄母体以外の私公団体に運営が任されていたりする施設が点在する公園も少なくない。
そもそも公園全体が指定管理者に運営委託しているのだからそれを言い始めたら元も子もない。
更に明確なエリア図が公表されているとは限らない。
何処が私有地か公有地か国有地かなど、移動運用する度に管理者に訪ねていたら、もはや無線しているのか、敷地の境界線を調べている趣味なのか訳が分からなくなってしまう。
それに管理者からしてもそんな問い合わせで一般業務が滞ってしまっては迷惑千万だ。
また、公園の運営管理も時勢によって時々刻々変化する訳で、そのたびにPOTA登録の是非を喧々諤々検討するのではそもそも無線趣味とは別の不毛な時間を費やすことになる。
結局のところ、例えばPOTA条件がある程度満たされた国営、県営公園範囲内であれば、明確に立ち入り禁止とか、無線禁止とかでない限り、その土地の所有者、運営者が誰であれPOTA運用エリアとして認めればよいのではなかろうか。
また一旦、POTA登録公園としての要件が揃えば、その運営母体が全部対象外にならない限り名称含め固定化させればよいのではなかろうか。
本家米国のルールもトラブル防止の為であって、闇雲に私有地NGにしている訳ではなかろうから、ある程度柔軟に対応してよいのではないだろうか。
トレイルの解釈にしても、そもそも本家と違うとしたらアクティベーターそれぞれの自己責任解釈に任せればよいと思う。
確かに人によってACT是非の違いは生まれてしまうだろうがいずれにしろ、たかが趣味の無線である。
ルールの解釈を狭くして息苦しい状況を作ってはせっかくのPOTAに逆風を吹かせかねない。
意見の相違はあろうが、状況を鑑みつつ、柔軟に対応しながら今後ともPOTAを楽しんで行きたい。
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